基準価額とは

株には値がつきます。これを株価といいます。同様に投資信託にも値がつき、このことを基準価額といいます。
基準価額は株価と同じ計算式で算出され、投資信託の1口あたりの価値を示すものとなります。

 

考え方は株価と同じで、その投資信託を購入しようとすると、その時点の価格で買うことになります。安く買って高く売れば儲かりますので、株と同じといえますが、ファンドの性質によって売買が可能な場合とそうでない場合とに分かれます。

 

追加型(オープン型)の場合は、購入するタイミングも売却するタイミングも投資家に委ねられていますが、単位型(クローズ型)の投資信託の場合、売ることはなく償還を迎えて解散となるので、売買はできません。

 

基準価額があまりに高いと、よいファンドだとしても手が出にくいということもあり、基準価額が下がるのを待って購入します。このケースからみても、株式売買に似ていることがわかります。

 

ファンド運用がうまくいけば決算時には分配金が支払われます。このタイミングは投資信託によってまちまちで、毎月1回の場合もあれば、半年に1度や年に1度の場合もあります。また、単位型ファンドの場合は、ファンドが解散するまで含み益は基準価額の中に織り込まれますので、一度も分配金がありません。

 

分配金が投資家に支払われますと、投資信託自体の価値が目減りしますので、おのずと基準価額が下がることになります。

 

ひとえに基準価額が下がったといっても、運用の失敗によりファンド資産そのものが毀損する場合と、成功裏に分配金を支払ったから下がる場合とありますので、内容をよく確認することが大事です。

 

特に気を付けるべきなのは、株式型の投資信託の場合です。
株式型の投資信託は、値動きが大きいため、良好な成績の投資信託は、1万円から始まった基準価格が一年間でも数千円以上値上がりすることがあります。

 

このような場合は、基準価格が高いことで敬遠してしまう投資家が増えるため、投資信託の決算時に大きな分配金を支払って、意図的に値上がりした投資信託の基準価格を下げる措置が投資信託を運用している会社の判断で行われることがあります。

 

傾向的に、基準価格が買いやすい値段になると個人投資家の買い付け意欲も高まり、人気になったりすることもあるので、そういった部分でも確認が必要です。

 

 

一般的に分散して投資されることが多い投資信託の基準価格の変動幅は、株式に比べ小さく、債券に比べ高いのが特徴ですので、大きな事態の急変が無い限り穏やかな値動きをすることが多くなります。

 

また、株式のように今付いている値段で買い付けることができない商品設計になっている点にも注意をしましょう。

 

たとえば国内の株式で運用する投資信託の買い付けを行った場合、その日の全株式の終値を基に買い付けの値段である約定価格は算出されることになります。

 

つまり、翌日に新聞に載る基準価格が、その投資家の買った値段ということになり、実際に買い付ける際は、前日に買い付けを申し込んだ投資家が買った値段と言うことになるのです。

 

少し難しく感じるかもしれませんが、この場合は買い付けを行う際にその日の株式市場の動向を見て、上がっていれば少し高い値段で、下がっていれば少し安い値段で買うのだとイメージしておけば問題はありません。

 

現実的には、現在発表されている投資信託の基準価格は、買い付けを行う際にあくまで参考価格であり、国内株式で運用する投資信託の場合は、次の日にならないと自分の買った基準価格がわからないことには注意をして下さい。

 

これは運用する商品毎にいつの基準価格が買い付けの基準価格として採用されるのかが変わってきますので、目論見書等で確認しましょう。

 

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